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もしかして、わたしって不妊症??

なかなか赤ちゃんができないっ!
もしかして、わたしって不妊症??

一般に、普通に正常な夫婦生活があるのに2年たっても一向に妊娠の気配がない場合を不妊症というようです。

よくドラマで「子供ができないのは嫁のせい」みたいな設定がありますが、不妊症の原因はなにも女性だけではありません。
不妊症の原因は女性にある場合が5割で、3割が男性、あとの2割が原因不明という統計もあります。
結婚して2年たっても赤ちゃんができないときは夫婦共に原因を考えたほうがいいでしょうね。
不妊の原因が女性にあると思い込んいるために無駄に時間とお金ばかりをかけてしまうなんてことにもなりかねませんから。

不妊の原因が男性にある場合は、問題点ははっきりしています。
精子です。
精子の数が少なかったり、元気がなかったり。
そもそも精子がなかったりするケースも存在します。
これは精液検査をすればはっきりすることなので恥ずかしがらずにきちんと初めに受けるべき検査です。

一方、女性に不妊の原因がある場合は男性ほど簡単ではありません。

きちんと排卵ができていない排卵障害。
卵管が詰まってしまった、癒着してしまったなどしてしまった卵管因子。
子宮筋腫やポリープ、子宮奇形など子宮内部に異常がある子宮内膜症。
などなど。
しかも原因は一つとは限らない場合も多いのです。
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不妊治療の検査って痛いかも、なんだか怖い

なかなか赤ちゃんができない!もしかして不妊症かも?

不妊治療の検査を受けてみようかな?
でも不妊治療の検査って痛いかも、なんだか怖い。


不安になる気持ちは当然だと思います。

では不妊治療の検査にはいったいどのように行われるのか、どんなものがあるのかを簡単にみて行きましょう。

女性の不妊治療検査

女性の不妊治療検査はまず問診からはじまります。
一般には生理の周期や生理異常、流産の経験、不妊治療の経験、健康状態など自身のことから家族の病歴まで細部にわたって問診票に記入する方法がとられているようです。
対面では恥ずかしくてなかなか口に出せないことでも問診票に記入することでより詳しく上体を把握するためにこのような記入方式が採用されています。

その後に視診内診へと入り、性器の状態や子宮・卵巣の状態を調べていきます。

不妊治療のため婦人科で検査を受ける場合は、あらかじめ2-3ヶ月程度の基礎体温はつけておいたほうが良いです。

女性の不妊治療検査は初診時にはっきりすることはまれです。

2回目以降の不妊検査でより詳しく調べていきます。

初診時の結果によって個人個人内容は異なるかと思いますが、以下のような検査があります。
なかには痛みを伴うものもあります。

超音波検査:超音波で子宮の状態をみます。
膣分泌物検査:感染の有無を調べます。
ホルモン検査:血液を採取し、エストロゲンやプロラクチン、プロゲステロンなどの検査を行い、ホルモンの分泌異常を調べます。
抗クラミジア抗体検査:過去にクラミジアにかかったことがあるかどうかを調べます。
子宮頸管粘液検査:おりものの状態をみます。
子宮卵管造影検査:X線撮影で子宮や卵管の状態を調べます。卵管の通過具合や子宮の奇形がわかります。
卵管通気・通水検査:卵管が詰まっていないかを調べます。
子宮内膜組織検査:内膜の一部を採取し、異常がないか調べます。
抗精子抗体検査:精子に対する抗体が出来ていないかを調べます。
ヒューナーテスト:性交後の子宮内の精子の進入具合を調べる検査です。


男性の不妊治療検査精液検査です。

4・5日禁欲した後に精液を調べ精子の数や、運動量などを調べます。


簡単に一般的な不妊治療検査の内容をあげてみました。


不妊の原因は男女共に考えられるので、最近では夫婦で婦人科に訪れる方も多くなってきました。

婦人科には当然のことながら妊婦さんがたくさん訪れるので、不妊に悩む方の精神的苦痛も伴います。
ご夫婦で一緒に婦人科に行くことでその苦痛もいくらかは軽減されるでしょう。


高い不妊治療の費用 助成金制度で助かった

どうしても赤ちゃんがほしくて不妊治療にふみきる時にはその費用が気になります。

不妊治療には一体いくらくらい費用が必要なのでしょうか?

残念ながら不妊治療には保険適応外の治療がほとんどです。
その分自己負担額は必然的に多くなります。

注意したいのは病院ごとにかかる費用は変わってくるということです。
また、検査項目や治療方法によって費用も異なります。

なので、一概に不妊治療の費用はこれくらいと算出することはできません。

体外受精や顕微授精などの費用は、平均一回に30万円から40万円とも言われています。
はじめの検査から数回治療を受けて最低でも100万円以上のお金が必要と考える必要があります。

ただ、最近は不妊治療にかかる経済的負担を軽くするために、保険が適用されない高額な不妊治療に対してその費用の一部を助成する地方自治体が増えてきました。

助成の対象制限や助成金額、手続方法は各自治体によって異なるので、不妊治療を受ける前にお住まいの役所に確認を取りましょう。

地方自治体によって所得制限の有無、助成金額、助成回数など不妊治療の助成制度にはかなり差があります。

また、都道府県による助成金と、市区町村による助成金は別となるので、双方から助成金がでる可能性もあります。
例えば平成24年度、東京都なら都とは別に14の市区で独自に不妊治療助成金制度がありました。
都の助成金と区の助成金がダブルで利用できるんです。
知っていればかなり助かりますね。

ただ不妊治療助成金制度はまだまだ流動的です。
不妊治療の助成を新たに始めるところ、やめてしまうところ、元々ないところといろいろありますので、都度確認が必要です。



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